ついにきてしまった、3Dプリンターで家を建てる時代!
もはや建築ではなく印刷ですよね!?
ウクライナのスタートアップ企業、『Passiv Dom』は、3Dプリンターを使ってバンガローのような家の一部を”印刷し組み立てる。”
印刷して組み立てる。この文章、プラモデルとかではなくて家ですよ!家!
一体どんなクオリティーの家なんでしょうか?
本当に安全なの？
日本でもできるの？
いろいろ気になりますよね。
今回は、3Dプリンターで家を建てるスタートアップ企業『Passiv Dom』の最新の情報と、 日本で3Dプリンターを使った家が作ることができるのか、 建築法の観点からまとめてみました。
この記事を読むことで、最新のテクノロジーがあなたの知識になれば幸いです。

完全自立型の3Dプリンター家(ハウス)とは？

早速ですがこの写真の家、3Dプリンターで作られているんです!
この家は、Passiv Domのモデル住宅(35平方メートル)一番安いモデルで、壁や、屋根、床を印刷し、『約8時間』で家を建てる(印刷)ことができます。
『完全自立型』とは一体どういう家なのでしょうか？

電気も水も作れる!?

この完全自立型とは、外部からのエネルギー供給は一切必要ないんです!
生活に必要な電気や水道はこの家が生み出してくれます。

電気

屋根のすべてにソーラパネルを張り巡らせ、太陽光発電でこの家専用のバッテリーに充電されます。このバッテリーは全く太陽の光が当たらない状態でも、2週間分の電気は絶対に大丈夫だそうです。

水

一体水道局を使わずにどうやって水を作るのでしょうか？それは、雨水や空気中の水分をフィルターを通して集め、11工程ある「ろ過システム」を通り飲み水や、シャワーなど生活に必要な「水」となり、下排水システムも完備。


まさに「 完全自立型 」ですね!


他にもキッチン、暖房、インテリア(プランにより変わる)、床暖房などが備えつけられていて、家もスマートフォンで全て管理できるようになっている。

• ・セキュリティ
• ・空調管理(室内の二酸化炭素を計測し調整)
• ・照明管理など

公式ホームページでは、『世界でもっとも暖かい家』として公言している。

詳しくはコチラ

しかし、3Dプリンターで作られた家はどのように建てられるのでしょうか？

家をポチる?注文して1日で届く

こんなYoutuberの投稿のような見出しですが、実現を可能にしています。
公式ホームページによると、”車輪移動性の家。今、あなたは世界中を旅し、自宅で自分を感じることができます。PassivDomは、あなたが注文してから家を建て、わずか1日で入居できる家です。それは倉庫ですでに建てられており運ぶだけ。あなたは朝家を買い、翌日には入居できます。長期的な建設や過剰予算を忘れてしまいます。そのスピードと利便性のために、PassivDomの購入は、ショールームでの車の購入のようなものです。”

なるほど。印刷されたパーツをすでに組み立てており、
家として倉庫で保管しているからあとは運ぶだけ。
最近アマゾンの速達で、当日に届くサービスが日本でも利用できるようになったが、
これは家を建てるのではなく、宅配に近いですね。
あっぱれ。

アメリカですごく人気!

現在2018年1月アメリカでは、もうすでに半年キャンセル待ちが出るほどの人気。
事業所、ホテルとして、建てられるそう。
私は日本でも建てれるのかメールで問い合わせてみたが、
「日本にまだオフィスがないため建てることができない。」とのこと。

3Dプリンターの家は日本で可能？

筆者自ら頑張って建築法を調べました。
結論からお伝えしますと、法改正が必要です。
下記に簡単にまとめました。

1.建築基準法

建物と敷地の安全に関する法律がありますが、この3Dプリンターでつくった構造体ではいまの建築基準法にはマッチしません。ということは、建築の許可自体がまず降りないこと。

2.基礎

建築基準法第38条基礎という条項があり、”建築物の基礎は、建築物に作用する荷重及び外力を安全に地盤に伝え、かつ、地盤の沈下又は変形に対して構造耐力上安全なものとしなければならない。”自身が多い日本では、地震時の地盤の液状化対策などの観点から基礎工事は必須です。
3Dプリンター住宅の場合では、鉄筋などを組み立てる基礎工事は施工されてないので、 その観点から見ても難しいでしょう。

まとめ

3Dプリンターの家、ロマンがありますが、日本でできるようになるには、耐震などの様々な問題がありますが、メリットの方が多い気がしますよね？

例えば

• ・別荘として建てたり(電気は蓄電してくれるし)
• ・無人島などに設置してレジャー施設としての運営(経済効果UP)
• ・過疎地域でのパッシブダムを利用したIターンやUターン制度(少子化対策)
• ・被災地などでの仮設住宅として(被災者に安心安全な暮らしの提供)
• ・イベント時の救護室など

民間企業や自治体が運営することでさらに、
パッシブダムのレスポンスを向上させることができるのではと感じました。
日本に経済効果もたらしてくれる可能性の1つとしてあるのではないだろうか？